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2007年2月28日 (水)

アルコールアレルギー

 今回は私事です。
 実は私はアルコールアレルギーなんですよね。実際のアルコール類を飲むことはもちろん、洋菓子などにブランデーが入っていたり、病院で点滴を打つ時に押さえておくアルコールの綿でも、身体に発疹が出てきます。

 うちの子供はネコアレルギーなんですけど、アレルギーと言うのは冗談や笑い話ではすまない場合がありますよね。
 アルコールが好きな人には申し訳ないんですけど、私はこの世の中から酒類をなくしてほしいと思っているくらいなんですよね。一度、飲み会で、私が席をはずした時に誰かが私の飲み物に焼酎を混ぜ、戻ってきてから、知らないで一口飲んだ後、身体に発疹が出たと思ったら、具合が悪くなって倒れました。ここまでひどいと、無理に飲まされることは、知り合いの間柄ではほとんどないですけど、困るのが料理やお菓子の中に入っていること。ホントになぜこの世の中にアルコールなんかあるのかなって思います。だから外食の時は慎重になります。また甘いものは好きですけど、もらった洋菓子などは本当に気をつけています。

 しかし、ウイスキーや焼酎、ビールなど、たくさんの種類の酒類は法律で許されているわけですし、実際に好きな人もいたり、商売や仕事にしている人もいるわけですね。中にはお酒がないと人生楽しくないとまで思っている人もいるんです。だから私の気持ちだけをぶつけているつもりはありません。

 私のように食べ物のアレルギーと言う人は結構たくさんいらっしゃいます。私の知り合いの中にも貝類とか、タマゴとか、果物のモモだとかいます。アレルギーの原因であるものがそのままであれば、食べたり飲んだりしなければ良いんですけど、調理したものに入っていると言う場合は本当に困りますよね。
 そこで私の場合、肝機能をアップさせるデトックス作用のあるサプリメントを、家にも置いてありますが、外食すると言う時は常時持っています。このサプリメントは私には非常に効果があります。一度、洋菓子の中にブランデーが入っているのを知らないで食べた後、「ヤバい!」と思って摂取したら、10分程度で発疹がおさまり、具合が良くなりました。これはうちの子供もよく使うもので、食べ物が原因と思える発疹などにも効果がありますね。
 デトックスは大切です。

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2007年2月26日 (月)

COPD

 「たばこ病」要注意 40歳以上で息切れやせき、たん出る人は検査をということです。
 「たばこ病」と呼ばれるCOPD(慢性閉塞(へいそく)性肺疾患)の患者が、今後さらに増えそうだ。患者の9割が喫煙者または元喫煙者といわれる生活習慣病だが、これから高齢化する世代の喫煙率が高いためだ。悪化すると日常生活を送るのが困難になり、呼吸不全により死亡することもある。結核予防会(本部・東京)も結核の検査実績を生かした対策に乗り出した。

 日本のたばこの消費量は、戦後から70年代後半まで一貫して増えてきた。一方、60代男性の喫煙率は05年31・4%だったが、この世代が40代だった20年前は6割を超えていた(日本専売公社、JT調べ)。日本医科大呼吸ケアクリニック所長の木田厚瑞教授によると、たばこの消費量が増加した約20年後に、COPDによる死亡率は上昇する傾向がある。木田教授は「高齢で発症すると、心疾患や脳血管障害など合併症にかかることが多く治りづらい。早期発見して進行を食い止めることが大切」と話す。

 東京都世田谷区の医師、滝浦修平さん(83)は約5年前、COPDと診断された。「2階への階段も途中で息切れした」と話す滝浦さんは、20年前に禁煙するまで40年以上の喫煙歴があった。薬物投与を受けるかたわら毎日自転車こぎの運動を行い、小児科医として診察が出来るまでに回復した。滝浦さんは「根治できなくても、管理すれば長生きできる」と話す。

 COPDは進行が遅く重症にならないと見つからないことが多い。木田教授は「40歳以上で喫煙歴があり、息切れやせき、たんが出る人は検査を受けてほしい」と勧める。症状が進むと少し動いただけで息切れし、酸素ボンベが手放せなくなる。呼吸器専門医の津田徹・つだ病院院長は「重症化すると生活の質が急激に悪化する」と早期発見の重要性を強調する。

 検査は測定器につながるチューブをくわえ、思い切り息を吐くだけ。スパイロ検査といい、肺活量と気管支の狭さを1秒間に吐く息の量で調べる。COPDと診断されると禁煙はもちろん、気管支を広げる薬物投与や呼吸法の指導を受ける。完治は難しいが、進行を止め症状を和らげることは十分可能だ。

 また結核予防会は、4月から全国105カ所の支部・施設でCOPD検査が受けられるようにする。既に昨年10月から東京など5カ所で先行的に実施。同会が事業所などから健康診断を委託されている約738万人のうち喫煙歴がある40歳以上が対象。問診票に答えてもらい、該当者には検査を実施する仕組みだ。

 青木正和会長は「胸部疾患のプロとしての経験を、COPD対策に生かしたい」と話し、全国規模でのデータの蓄積を目指す。

 ちなみにCOPDとは・・・
 主に喫煙により気管支が炎症を起こし肺の細胞が破壊され、呼吸機能が低下する生活習慣病。代表的な症状はせき、たん、息切れ、息苦しさなど。COPD疫学調査会の01年の試算では、患者は40歳以上の8・5%に当たる約530万人。だが厚生労働省の91年の統計では、治療を受けているのは約21万人にすぎない。

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2007年2月24日 (土)

温暖化「人間が原因」、国連4次報告を正式発表

 健康管理士は環境問題も取り扱うんですよ。読売新聞の記事です。

 国連「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)の第1作業部会は、地球温暖化の分析・予測をまとめた第4次評価報告書「気候変動2007―自然科学の論拠」を正式に発表した。

 洪水、暴風雨、雪氷融解など世界中で見られる現象を、人間活動による二酸化炭素など温室効果ガス増加に起因する温暖化と明確に位置づけ、気候変動の厳しい現実を突き付けた。京都議定書とその後のより長期的な削減体制をめぐる国際協議への影響は必至だ。

 報告書はまず、「平均気温や海面水位の上昇などから、気候システムの温暖化は、疑う余地がない」と強調し、「20世紀半ば以降の温暖化は、人間の活動による温室効果ガスの増加によってもたらされた可能性がかなり高い」と言い切った。「可能性が高い」とする2001年の第3次評価報告より踏み込んだ。

 過去100年間の平均気温は0・74度上昇し、同0・6度とした第3次報告書に比べ、温暖化が加速していることを示し、各国に緊急課題として取り組む必要性を指摘した。

 今後の予測では、〈1〉省エネに転換した持続発展型の社会〈2〉化石燃料に依存したままの社会〈3〉非化石エネルギーを重視した社会――など六つの「シナリオ」を想定。持続発展型社会を実現できれば、今世紀末の平均気温の上昇を1・1度、海水面の上昇を18センチに抑制できる可能性があるが、最も温暖化が進む化石燃料依存型の社会では、平均気温は最大で6・4度、海水面は59センチそれぞれ上昇すると予測した。

 このほか、北極海の海氷は21世紀後半の晩夏にはほぼ消滅すると予測した。猛暑や熱波などの異常気象が増加し、台風も大型化するとの予測も提示した。温暖化の影響で、海水の酸性度を示すpHは0・14~0・35下がり、海の酸性化が進む事態にも警告を発した。

 報告書を取りまとめたIPCC第1作業部会のスーザン・ソロモン共同議長は2日の記者会見で、「温室効果ガスと地球温暖化の行方は、今後の社会のあり方をめぐる選択にかかっている」と述べ、途上国を含む世界各国に対し、有効な対策の実施を求めた。

 IPCCはこれまで、1990年、95年、2001年に3次にわたる報告書をまとめた。今後IPCCは、温暖化の生態系や社会・経済への影響を評価する第2作業部会報告を4月に、気候変化への対策を評価する第3作業部会報告を5月にまとめる。

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2007年2月22日 (木)

50年後の日本、人口9000万人割れ

出生率 1・26に下方修正
 国立社会保障・人口問題研究所は、2055年までの人口変動を予測する「日本の将来推計人口」を公表した。
 女性が一生に産む子供の数である合計特殊出生率は、前回(02年)の推計では1・39で安定するとしていたが、今回は1・26まで大幅に下方修正した。人口は55年には8993万人まで減少する。少子高齢化がさらに予想を上回って加速することで、現役世代が高齢者を支える公的年金などの設計の見直しを迫られそうだ。

 出生率については、標準的な「中位推計」は05年の1・26を起点に、上下しながら13年前後に1・21程度にまで下がり、その後は55年の1・26まで緩やかな回復が続くとしている。楽観的な「高位推計」は1・55まで回復するが、悲観的な「低位推計」は1・06まで低下するとした。

 現行の公的年金は、出生率が1・39まで回復するという前回推計を基に設計され、「給付水準は現役世代の収入の50%以上を確保する」としている。しかし、その前提となる出生率の推計がずれたことで、長期的には年金設計の抜本的な見直しが不可欠となりそうだ。

 少子化が加速した主な要因は、結婚しない女性の増加だ。1990年生まれの女性の生涯未婚率は、ほぼ4人に1人の23・5%と推計した。計算方法は異なるが、前回推計の生涯未婚率(85年生まれ)は16・8%。晩婚化も進み、平均初婚年齢は前回より0・4歳遅い28・2歳だった。

 人口は2005年から減少に転じており、25年に1億1927万人、35年は1億1068万人、46年には9938万人となる見通しだ。

 働き手として経済活動の中心となる15~64歳の人口割合は、05年の66・1%から、30年に58・5%、55年は51・1%まで低下する。現在、働く世代が3人強で1人のお年寄りを支えているが、30年には1・8人で1人を支え、55年には1・3人で1人を支えることになる。

 一方、人口に占める65歳以上の高齢者の割合は、05年の20・2%から、23年に30・0%に達し、55年の40・5%へと倍増。平均寿命は、05年は男性78・53歳、女性85・49歳だが、30年では男性81・88歳、女性88・66歳。55年には男性83・67歳、女性90・34歳まで平均寿命が延びる。

 厚生労働省は今回の推計結果を受け、年金財政への影響の暫定的な試算を公表する予定だ。

 と言う記事ですけど、この記事を読んで、どう思いますか? 健康に注意していないと、医療費など大変な時代が来ると思います。

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2007年2月20日 (火)

これ以上やったらがんになる

喫煙・飲酒・塩分摂取というサブタイトルがついています。

 今や亡くなる人の3分の1ががんという恐ろしい時代だ。それだけにがんに関するさまざまな疫学調査が行われているが、この一線を越えればがんになりやすいとか、ここまで我慢すればがんになりにくいという生活習慣の“境界線”はあるのか? 中高年が気になる「喫煙」「飲酒」「塩分摂取」について、「科学的根拠に基づくがん予防」を推進している国立がんセンター・津金昌一郎予防研究部長に話を聞いた。

●喫 煙
 男性喫煙者の肺がんリスクは、吸わない人に比べ4.5倍と高い。禁煙が最も効果的ながん予防であることは間違いないが、禁煙すればすぐにがんになる確率が低くなるわけではない。
「ある調査では、禁煙1~9年で肺がんリスクが4.5倍から3倍に下がり、10~19年で1.8倍、20年以上でようやく吸わない人と同じリスクとの結果が出ています。がんリスクは60歳から急に高まるので、まずは40歳までに禁煙することが大切です」
 もちろん、その後の禁煙も効果はあるが、早いに越したことはない。

●飲 酒
 意外だが、お酒はまったく飲まないより、時々飲んでいる人の方ががんリスクは低い。
 ただし、1日の適量は純エタノール量に換算して約23グラム。日本酒で1合、ビールで大瓶1本、ワインならボトル3分の1本までだ。
「それ以上の飲酒は咽頭、食道、肝臓、大腸など多くのがんリスクを高めます。男性なら1日2合以上で1.4倍、3合以上で1.6倍になります。気をつけたいのは喫煙と同時の飲酒で、1日2合以上ならリスクは1.9倍、3合以上だと2.8倍と一気に上がるのです」
 他人のたばこの煙でもリスクになる可能性は同じ。お酒を飲むときは、愛煙家の近くは避けた方がいい。

●塩分摂取
 日本人に胃がんが多いのは塩分の取り過ぎが原因だといわれる。実際、世界がん研究基金などの調査では、がんを防ぐには1日6グラム未満にするのがいいとされるが、平成13年度の国民栄養調査では、2倍近い11.5グラムだった。

「塩分の取り過ぎが、がんリスクを高めるのは間違いありません。1日13グラムの塩分を取っていた人が、3グラム塩分を落としただけで、胃がん死亡率は3分の2になるというシミュレーションもあります」
 生活習慣を変えればがんリスクは大幅に下げられる。まずは禁煙、節酒、減塩から手をつけよう。

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2007年2月18日 (日)

眠くなる花粉症薬…「服用後も運転」4割超

 花粉症の薬を服用するドライバーの大半が眠気や判断力低下を感じているものの、4割強の人は運転を控えないことが4日、健康・医薬関連企業でつくる「健康日本21推進フォーラム」のインターネット調査で分かった。

 調査は昨年12月、花粉症の症状があり車を運転する20~69歳の男女各500人を対象に、花粉症と運転とのかかわりについてアンケートした。

 8割以上の人が花粉症の症状が運転に影響すると考えており、対策としてはマスクや目薬が多かった。医師の処方薬または薬局で買った薬を飲む人は半数以上いた。

 薬は、一般的に眠気の副作用がある「抗ヒスタミン薬」36.0%、「それ以外」10.9%で、「分からない」との回答が58.1%に上った。

 服用後、眠気を感じた人は72.1%、集中力や判断力の低下を感じた人は66.7%。服用後に過半数の人は運転を控えたが、特に対処せず運転した人が43.0%いた。

 服用後に運転していて「対向車線を走った」「玉突き事故を起こした」など、実際に事故を起こしたり、起こしそうになったりした人は6.2%だった。

 運転に関し、薬剤師または医師の説明・注意があった人はそれぞれ4割に満たず、医師らの説明が十分だと思う人は4人に1人にとどまった。

 最近は眠気の副作用が少ない抗ヒスタミン薬も出ており、存在を知っている人は少数で、そういう薬が「あれば服用したい」人は9割近くを占めた。

 薬の服用と運転は充分に気をつけてください。

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2007年2月16日 (金)

体温計を初めて見た時。

 このブログでも何度か紹介している身体の抗酸化レベルを測定する機械のことなんですが、時代の先端の話で、まだ当たり前のように受け入れられる話ではないような気がします。
 前にも書いた話ですが、そもそも、なぜ抗酸化レベルを知っておく必要があるのかということなんですけど、人間の身体は活性酸素が原因で色々な病気になるわけですけど、この活性酸素に対抗するものが、ビタミンやミネラルなどの抗酸化物質です。その抗酸化物質が自分の身体にどれくらいあるのかがわかれば、活性酸素の攻撃に強いのか弱いのかがわかり、病気になりにくいか、なりやすいかがわかります。

 測定会の時の説明で、体温計で例えるんですけど、対処方法がわからなければ、体温計なんか必要ないわけですね。体温計で測定して、その結果熱があるとなると、頭や脇を冷やしたり、薬を飲んだり、病院に行ったりという対処方法を考えるわけですね。体温が高いということはどういうことなのか、また高ければその対処方法をとらなければいけない必要性がわかっているから、皆さんの家のほとんどに体温計があるんだと思います。
 でも、冷静に考えてみて、私は物心ついた時から体温計を見ていますけど、もっと先祖の方で初めて体温計を見た時というのは、「体温だか、なんだか知らないけど、そんなことよりこの具合悪いのをどうにかしてくれ!」って言ってた人もいたんじゃないでしょうか? 
 今、抗酸化レベルを測定するというのは、そういう段階だと思うんですね。だから理解されにくいと思うんですけど、この測定器を使うことで、抗酸化レベルがわかるということは、食生活が正しいかどうか、摂取しているサプリメントや健康食品があれば、それがしっかりとしたものかがわかります。測定結果が悪ければ、それに伴い対処したり、改善すればいいことです。
 皆さんも一度自分の抗酸化レベルを測定してみませんか?

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2007年2月14日 (水)

「サプリメント」の安全性確保、有識者会議で協議へ

 読売新聞の記事です。

 健康ブームを背景に多種多様な商品が出ているサプリメント(栄養補助食品)などの健康食品に関し、厚生労働省は、安全性をどう確保するかについて検討する有識者会議を4月に設置することを決めた。

 同省では食品衛生法の改正も視野に入れており、食品に含まれる成分の届け出の義務化の是非などについて有識者会議で協議する。

 検討対象となるのは、国の審査を経て効能表示を認めた「特定保健用食品」や国の基準に合えば栄養分の機能が表示できる「栄養機能食品」に含まれない、法令上、一般食品と同じ扱いを受けている健康食品。これらの食品の国内の市場規模は健康ブームとともに拡大、2000年には1・3兆円(推計)あり、10年には3・2兆円に達すると見込まれている。

 と言う内容なんですけど・・・
 これが本当の話なら、必要なことですし、喜ばしいことですね。
 でも、今の日本の仕組みで、本当に国民のための法律になるのかなと言う疑問が出てくるのは私だけでしょうか? いえ、別に愚痴っているつもりはないので、これくらいにしておきたいと思います。

 でも、記事ではブームと書いてありますが、サプリメントは必ずブームではなく習慣になると思います。サプリメントと思っていなくても、食べ物感覚で食べている人も出てくるでしょうね。「えっ、これって健康食品に分類されるの?」みたいな感覚です。なぜなら市場規模の大きさです。この規模は知らないうちに、私たちの生活に入っている金額だと思います。今、否定的な方でも、いつの間にか摂取することになると思います。そうなると、しっかりとした基準が必要ですよね。

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2007年2月12日 (月)

医療クライシス:東京・大阪の公立病院の半数、診療縮小

 前回の記事の連載のような物なんですけど、毎日新聞の調査なんですって。

 ◇常勤医285人不足

 医師不足などのため、東京都と大阪府内の計54の公立病院のうち、公立忠岡病院(大阪府忠岡町、83床)が3月末に閉院するほか、半数近い26病院で計46診療科が診療の休止・縮小に追い込まれていることが、毎日新聞の調査で分かった。常勤医で定員を満たせない病院は45病院あり、不足する常勤医は計285人に上る。非常勤医で穴埋めできていない病院もあり、医師不足によって病院の診療に支障が出る「医療崩壊」が、地方だけでなく2大都市にも広がり始めている実情が浮かんだ。

 調査は都府立、公立、市立病院(大阪市立大病院を除く)と、都保健医療公社が運営する病院を対象に実施。00年以降の診療休止・縮小の状況や、今月1日現在で常勤医が定員に満たない科の数などを尋ねた。

 閉院を決めた忠岡病院は、03年に12人いた医師が05年には4分の1に激減。昨年4月に皮膚科と泌尿器科、今月は脳神経外科を休止し、病院自体も存続できなくなった。

 診療科別に見ると、休止・縮小したのは、産科・産婦人科が計10病院で最多。次いで小児科6、耳鼻咽喉(いんこう)科が5病院だった。

 不足している常勤医数は、内科が18病院で計47人と最も多く、麻酔科15病院29人、産科・産婦人科が16病院27人、小児科が11病院22人と続いた。不足の理由は、▽04年度導入の新医師臨床研修制度をきっかけに、大学病院が系列病院から医師を引き揚げた▽勤務がきつく、リスクを伴うことが多い診療科が敬遠されている--など。

 診療への影響は、「救急患者の受け入れ制限」(都立大塚病院・豊島区)など、救急医療への影響を挙げる病院が目立つ。住吉市民病院(大阪市)のように、産科医不足による分べん数の制限を挙げる病院も多かった。

 打開策については、都立墨東病院(墨田区)などは「給与水準引き上げ」と回答、府立急性期・総合医療センター(大阪市)が「出産・子育てから復職支援など女性が働きやすい環境作り」を挙げるなど、労働環境の改善を挙げる病院が目立つ。「医療訴訟に対する裁定機関や公的保険制度の確保」や、「地域の病院と連携し、医師の診療応援など交流を図る」などの意見もあった。【まとめ・五味香織、河内敏康】

 ◇「高額医療費」実は平均以下--OECDデータ

 地方だけでなく、大都市にも「医療崩壊」が広がり始めた背景には、日本の低医療費政策がある。医療費を巡る政策論議では長年、いかに抑制するかがメーンテーマとなってきたが、経済協力開発機構(OECD)の国際比較データからは、正反対の実情が浮かぶ。

 医療費を対国内総生産(GDP)比でみると、日本は1960年代半ばの一時期にOECD加盟国平均に達していた以外は、一貫して平均を下回っている。03年もGDP比8%で、平均の8・8%に届かない。

 特に、先進7カ国(G7)の水準には程遠く、差が広がるばかり。03年のG7平均は10・1%で、日本はG7平均に比べて医療費の支出が2割も少なく、先進国並みに医療にお金をかけているとは言えないのが現実だ。

 人口1000人あたりの診療医師数(診療に従事する医師の数)は、一度もOECD平均を上回ったことがない。差は年々拡大し、04年には平均3・1人に対し日本は2人。OECD平均に達するには、医師を1・5倍に増やす必要がある。

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2007年2月10日 (土)

医療クライシス:忍び寄る崩壊の足音

 毎日新聞に出ていました。
 激務、重圧…増える退職ということです。

 ◇見合わぬ待遇、良心も限界

 「立ち去り型サボタージュ」。医療関係者の間で、こんな言葉がささやかれている。医療訴訟が増え、時には逮捕さえされる。しかも、病院勤務医の給料は過酷な業務に見合わない。耐えられなくなった勤務医が開業などへ流れ始めた現状を指す言葉だ。

 30代後半の男性内科医は昨年、十数年勤めた東京都内の大学病院を辞め、診療所に移った。「訴訟恐怖症」になった大学病院。「どんな細かなことでも報告書を求められ、時間が取られるばかりだった」と振り返る。

 新医師臨床研修制度にも悩まされた。以前は1年間は同じ研修医を指導し、半年ほどで独り立ちして仕事を助けてくれた。今は2カ月ごとに研修医が変わり、教えるだけで助けてはもらえない。診療や月3~4回の当直をしながら、研修医からの質問も受けた。

 大学の給与は年600万~700万円。家族との時間も取れない。「『赤ひげ先生』を求められても難しい。責任の重さが収入につながらず、やってられないと思う医師が出ても仕方ない」とため息をつく。

 現在は夜間の呼び出しがなく、収入は2~3倍になった。「体が楽になり、家族との時間も取れる。しばらくはここで仕事をする」と語る。

 関西で病院を辞めて開業した50代の男性産婦人科医も「産科を離れてよかった」と話す。当直明けに手術を何件もこなすと足がむくみ、目もかすむようになっていた。

 開業して不眠症が治ったが、お産は扱わない。「場合によっては刑事責任を問われる可能性もある。我慢を重ねたが、立ち去るしかなかった」

   ■   ■

 看護師も同様だ。

 都内の大学病院に勤める岡本幸さん(28)は3月で退職する。あこがれの職業だったが、本当に楽しいと思えたのは3年目まで。責任の重いリーダー役を任され、精神的な負担が増えた。医師の指示を受け、病棟の看護師をまとめる。看護師が交代で休憩を取る段取りをつけ、仕事が滞っていないか目配りする。

 仕事が終わってもリーダー向けの研修などがあり、定時に帰れる日はほとんどない。リーダーを務める日勤が続くと、遊びに行く気力もない。

 同じ病棟にいた同期5人は全員が職場を去り、身近な相談相手もいない。「看護の仕事は好きだし、職場の雰囲気も良いけれど、一度、離れてみようと思った」

 日本看護協会の調査によると、病院に勤務する看護師の離職率は、94年度は9・9%だったが、05年度は13・1%(速報値)に上昇。新人看護師の1年目の離職率が10%近いことも課題だ。

 同協会で新人看護師の離職防止に取り組む市川幾恵・昭和大病院看護部長は「事故防止などで看護師の責任が重くなる一方、医療の高度化などに伴って新人の教育にも時間がかかる。新人採用が増えても、現場にとっては人手が足りない。中堅看護師に負担となり、“燃え尽き”の一因になっている」と指摘する。

   ■   ■

 「立ち去り型サボタージュ」の名付け親で、東京・虎の門病院泌尿器科部長の小松秀樹さん(57)は「自尊心と良心で続けてきた勤務医が、過剰な患者の要求や警察の介入などで限界にきている。患者側と医療側の相互不信を取り除くため、第三者による本格的な医療事故調査機関が必要だ。このままでは間違いなく医療は崩壊する」と警鐘を鳴らす。

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2007年2月 8日 (木)

女性の薄毛や脱毛 その2です。

 ●精神、婦人科も

 民間病院でも治療は受けられる。東京都新宿区の城西クリニックは、皮膚科、形成外科、精神科、婦人科の医師がそれぞれ専門的視点から治療にあたっている。患者は月2000人を超え、うち約2割が女性という。

 問診と血液検査、毛髪のミネラル検査などで原因を探る。サプリメントのアドバイザーや管理栄養士もおり、症状に合わせた食事の献立指導もある。ただし頭髪治療は自由診療なので保険は利かず、同クリニックの場合、治療費は月1回の通院で1回あたり3万円(30日分の薬代を含む)だ。

 精神科医として頭髪治療にかかわる小林一広院長は「いつ、どれくらい生えてくるかを予測できない難しさがあるが、一人一人の症状に合わせて細かく対応する方が、より効果的だ」と話す。

 ●頭皮にダメージ与えない洗髪を

 頭皮にダメージを与えない洗髪の仕方も覚えておきたい。

 つめをたててごしごし洗うと頭皮を傷つける。フケや脂はこすって取れるものでなく、シャンプーに溶かし込むことによって落ちる。頭皮は指の腹でマッサージするように洗う。弱酸性やアミノ酸系など刺激の少ないシャンプーを使うのもよい。回数について植木さんは「毎日洗うのは髪にマイナス」と言い、自身も1日おきに洗っている。

 高額な民間療法もあるが、費用と効果は必ずしも比例しないという。小林さんは「科学的裏づけのある情報を探してほしい」とアドバイスする。

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2007年2月 6日 (火)

女性の薄毛や脱毛:まず、専門医へ ストレス、偏食…原因はさまざま

 薄毛や脱毛の悩みを持つ女性は少なくない。原因はストレス、睡眠不足、偏った食事、体調不良などさまざまだ。最近は「脱毛症外来」を掲げる病院が出てきた。誰にでもは相談しにくい悩みだけに、まずは専門医に診てもらい、原因を探ることが大事なようだ。そこで2回の連載にします。

 ●冷え症も大敵

 女性の薄毛で多いのは髪の毛が減ったり細くなったりして、頭頂部の肌が透けて見える状態だ。

 順天堂大学医学部付属順天堂医院皮膚科(東京都文京区)の脱毛症外来には1日に約100人の患者が訪れ、うち女性は5%ほど。徐々に増えており、30~40代が多いという。

 毛髪治療で知られる同大学医学部の植木理恵助教授(順天堂東京江東高齢者医療センター皮膚科医師)は「脱毛や薄毛が気になったら皮膚科に診てもらう、という認識が、やっと一般的になってきた」と、女性の受診増加を歓迎する。

 皮膚科では髪や頭皮の状態を観察し、問診で食事の中身や生活の様子、心や体の調子を尋ねる。血液検査も行い、貧血の有無なども調べる。そこでミネラル不足と分かれば、亜鉛や鉄分、ビタミンの豊富な食事を勧める。冷え症で卵巣機能が低下し、頭髪部の血のめぐりが悪くなって薄毛になることもあるため、冷え症の場合は漢方薬の処方などもする。

 植木さんは「膠原(こうげん)病など、内臓の病気で薄毛になっている場合もあるので、まずは病気かどうかを確かめることが大事です」と話す。

 日常のへアケアも大事だ。市販の育毛剤は「男性専用」と明記してあるものを除き、基本的には女性も使ってよい。ただし、個人差は大きい。また、血管拡張作用のある塩化カルプロニウムは保険適用薬なので、病院でも処方される。植木さんは「育毛剤では毛の根元の毛母細胞を活発にするミノキシジルが、他の育毛剤に比べて効果が高いことが臨床試験で分かっている」と話す。

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2007年2月 4日 (日)

情報は受けるより、取りに行く時代

 先日、友人からのメールで、センセーショナルなビデオがありました。
 以前にも一度聞いたことがある話で、そうなるのかなと漠然と思っていたことですが、この先10年後には私たちは大きく変化していくことになるでしょう。
 その内容というのは、簡単に言うと、必要な人に必要な有益な情報がどんどん入ってくると言うものでした。インターネットの普及により、社会はどんどん変化してきています。今は「えっ?」という情報企業が、これからは大きく成長していくと言う内容でした。
 確かに、私も10年前と比べると、情報の取り方が変化しました。それは一つの興味や疑問に対して、たくさんの情報を得てみると言うことです。書籍なども利用しますが、手軽なインターネットを多く利用しています。書籍やテレビなどは一方通行と言う印象がありますが、インターネットには賛否両論の声があります。一つの事に対して、例えば色で例えると「黒」と言う意見もあれば、「白」と言う意見もあり、「灰色」であったり、「青」や「赤」など、自分の考えられる範囲外の意見まであります。それに対して、自分の責任で取り入れた情報ですから、責任も自分でということになります。そうなってくると、個人がどんどん勉強して、より正確な情報が氾濫してくるんじゃないでしょうか? 「知らなかった」ということや、間違って考えていたことなどが、今までは他人のせいにできていた部分もありますが、これからは多くが自分の責任になるかもしれないと感じました。

 うちのお袋がよく話していることですけど、子供の頃、博覧会のようなところで、始めてテレビを見た時に、こんな不思議なものが家庭に普及するわけがないと思ったそうです。しかし、時代は変わるんだって言ってました。
 私も携帯電話が爆発的な普及をする少し前に、本屋さんに寄った帰りに引いたクジで携帯電話が当たり、よく話を聞いたら、電話機はタダだけど、契約料や通話料も高く感じ、こんなものを持ったら、家族や友達からいつでも電話がかかってきて、落ち着かないだろうな・・なんて、訳のわからないこと考えて、契約をしませんでした。しかし、今では必需品ですよね。しかも、通話よりも、文章を送る機能(メール)の方が手軽で便利だと感じています。
 もっと流れがわかる自分の経験は「車」です。私が免許を取ってから、フェンダーミラーからドアミラーになりました。これは車に詳しい同僚が、顔を動かす範囲が大きいからダメだとか言ってたのに、いまやフェンダーミラーの車が珍しくなりました。パワーステアリングだって、パワーウインドウだって、反対意見がありました。それにオートマチック車ですよね。燃費が悪いとか、よほど注意しないと自分で走ることがあるとか、言われていながら、今ではオートマチック車限定の免許まであります。これ、全部、私の知り合いからダメだと言われていたものですが、今の私の車にあるものですし、悪いものではなく便利で快適感を感じるものなんですよね。

 初めて聞いたことは、馴染みがなくて、反対意見を持つと言うか、実際には今までの自分の知識や経験で判断してしまいがちなんですが、「想定外」と思えることを、受け入れるゆとりみたいなものが、これから必要になってくるんじゃないかなって思います。先見力のある人が、時代を引っ張って、私なんかは仕掛けられたものに、乗っかっていくんでしょうね。

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2007年2月 2日 (金)

残留農薬、難しい問題です。

 農薬問題のニュースが出ましたね。いちごですって。食品衛生法で定めた基準値の約9倍に当たる有機リン系殺虫剤を、保健所が検出していたことがわかったんですって。一応回収が始まったようですね。北海道でも、去年は他の野菜で問題になり、回収していました。

 農薬の基準って本当の事を知ったら、恐ろしいんです。特に輸入農産物には腐らないようにとか、カビないようにという薬がたくさんです。
 うちは両親が稲作農家をしていたんですけど、農家の希望としては、無農薬で安全なものを作りたいんだと思います。でも、作った作物が思ったような値段で売れない場合、どうしてもどこかにシワ寄せが行くわけですね。うちの近所で広い面積を作っていた人は多少質が落ちても、たくさん売ると言う考え方で、虫が混入している米を「だから安全なんだ」と言って、農協に出荷するわけではなく、個人や業者に販売していました。これは考え方の問題ですが、虫が混入していると、なんとなく気持ち悪いものです。しかし、我が家は多少の防虫剤を使っても、米が虫にやられることなく、米の質を上げて、農協に出荷していました。米というのは等級と言うものがあって、これが高くないと農協に出荷できなかったり、安くなったりするんですね。そこで、農協の方から防虫剤を使用する時期を知らせてくれます。使用する時期が農家によってバラバラだと、虫が死なないわけですね。だから、農薬を使う時は町内一斉に使うわけです。しかし、私の町内では、大量生産している家だけが、農薬を使用しませんでした。そのおかげで、そこの土地と隣接している田んぼには虫が発生し、米の等級が落ちていました。こういう話は矛盾を感じますけど、生活がかかっている人にとっては問題なんですね。すごく難しい問題です。農業に従事する年齢が若い人が多くて、夢を持ってみんなで頑張ろうと言う人ばかりの町内なら、変わるかも知れませんが、本業を持って、副業としている人や、年齢が高くて手間をかけたくてもかけられない人など、我が家の町内の農家を取り巻く環境は、決して良いものではありません。その上、農協に出荷する時の米の値段は決して満足できるものではなく、我が家の場合、作れば赤字になると言うことで、現在は田んぼを人に貸しています。こういう農家が、私の周りには多いです。

 でも、農薬は体に悪いのです。みんなわかっているのに、使ってしまうんですね。そこには法律の抜け道というか、基準値と言うものがあります。この基準値と言うのが問題で、食べてすぐに中毒になったり、支障が出れば、問題になりますが、そういう基準値にはなっていません。一応は問題がないものとか、これくらいの量ならと言う形で使用されます。小さい単位の生命を殺すもので、人間に害がない量だと言っても、長年かけて体に蓄積されていくと言うものは、目に見えないわけですよね。

 残留農薬は身体にとって本当に怖いものなんですよ。健康に良いと思って野菜を補給しているつもりでも、それ以上に残留農薬の害ってある場合があるんですよ。「基準値を超える」と言う言い方をするということは、少ないけど使用されていると言うことです。
 食の安全と言う問題は、矛盾を感じることも多いし、色々な立場の人の考え方を聞くと、これが正解と言うものがなかなか出せないんですよね。
 この件についての私の意見は、こういう状態と言うのは、ある程度仕方のないことかも知れないと思うんですよね。農薬を使わなければいけない農家の気持ちもわかりますし、低農薬、無農薬など、色々な基準があり、この件に関しては、別の機会に書きたいと思いますが、完璧な無農薬のものだけでと言うのは、かなり難しいです。ということは、残留農薬の影響で、身体に活性酸素が発生するということは避けられないのかも知れません。であれば、活性酸素対策をすれば良いと思うんです。1月21日の「高麗ニンジン食品に残留農薬」で紹介したホームページなどを参考に、抗酸化力が強くて、身体に吸収されるサプリメントを摂取して、自分の身体の抗酸化能力を高めると言うのが私の考えで、我が家で実践していることです。

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